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イランでの戦争が続く中、中国による原油輸入の急減は、原油価格を抑制して世界経済の活力を維持する上で極めて重要な役割を果たしている。

通常であれば中国が輸入しているはずだった「消失した300万バレル」の謎を解く手がかりが明らかになりつつある。
中国国民はガソリン車の運転を控え、飛行機の代わりに鉄道を利用している。
また、国内で原油をプラスチックなどの原料となる基礎化学品に転換する工場の操業を縮小しており、中国政府は備蓄の取り崩しを始めている。

商品（コモディティー）関連データを提供するアーガス・メディアの中国原油担当バイスプレジデント、トム・リード氏は「EV革命が起きたことで、中国におけるガソリンと軽油の需要はここ数年減少しているが、それでも中国の原油需要は成長し続けていた」と話す。
その理由は、中国が近年、膨大な量の石油化学製造能力を増強してきたためだという。

アナリストらによると、精製業者は国営、民間の双方でが稼働率を大幅に引き下げている。
アーガス・メディアによると、5月までに製油所の稼働率は10％ポイント低下し、ナフサなどの重質炭化水素原料をより軽い化学物質に分解するスチームクラッカー（ナフサ分解装置）の稼働率は7ポイント低下した。

問題は、リード氏によると中国がエレンなどの原料不足に陥りつつあることで、これは原油輸入の減少が最終的に製造コストを押し上げ、結果として経済に悪影響を及ぼす可能性があることを示唆している。
何年も下落を続けていた中国の生産者物価指数は、5月に3.9％上昇した。
インフレ圧力が強まれば、世界的な競争力を持つ中国の輸出企業に打撃を与えることになる。